がんの治療方法はひとつではありません。必ず複数の選択肢があります。
患者さんにとって、様々な治療方法の中から最終的な治療を決める機会は一度しかありません。例えば、前立腺がんの場合、手術を選ぶか、あるいは放射線治療の中から密封小線源治療を選ぶか、強度変調放射線治療（IMRT)を選ぶか。どれか１つを選ぶと、他を選ぶことや、やり直しはできません。従って、治療方法の決定には細心の注意が必要です。
では、治療方法を選ぶ時に、誰に相談すれば良いでしょうか。最初に外科の主治医を受診すると手術を勧められる可能性があります。一方、放射線が専門の主治医を受診すると放射線治療を勧められる可能性があります。
こうした時には、主治医が勧める治療法をそのまま受け入れるのではなく、セカンドオピニオン（いまかかっている主治医とは別のがん治療専門医の意見）を聴くことをお勧めします。さらにセカンドオピニオンを聴くときにも注意が必要です。事例でお示ししたように、医師にも専門分野がありますのでどうしても自分の知っている、得意な治療法を勧めたくなるからです。患者さんに自分の得意分野でない治療法を勧めることは稀です。そこで、複数の医師の意見を聴く場合でも、同じ専門領域の医師にセカンドオピニオンを求めるよりも、異なる分野の医師の意見を聴く方が、さまざまな治療法を紹介してもらえ、多くの情報が入る可能性があります。主治医が外科であれば、放射線の専門医に、主治医が放射線の専門医であれば外科医にセカンドオピニオンを聴くというように。

外科と放射線の専門医の意見を聴いて、やはりメスを入れない放射線がいいと思った後で、さらに別の放射線専門医の意見を聴いて、放射線治療の中で絞り込みを行ってもよいでしょう。治療を受ける患者さん自身が納得することが最も重要です。

セカンドオピニオンを聴くには、患者さんの側でもきちんと準備をすることが重要です。
まず、最初にどの医療機関のどの医師のセカンドオピニオンを聴くかについて十分調べることが重要であることは、上の説明でご理解いただけたと思います。
インターネットや書籍、新聞等に紹介されている情報から、自分の求める専門医や医療機関を調べることができます。
その次に、がんと診断された時のX線やCTの画像（写真）、血液検査やがんマーカー検査の結果等、現在の主治医からできるだけ多くの情報を受け取り、セカンドオピニオンを出してもらう医師に渡すことが重要です。
多くの情報を、セカンドオピニオンを聴く医師に示すことで、的確なアドバイスが得られるはずです。

現在、専門的ながん治療に当たる殆どの医療機関がセカンドオピニオンの相談を受け付ける窓口を持っています。ということは、こうした専門医療機関の医師は自分がセカンドオピニオンの相談を受けるばかりでなく、逆に、自分が主治医となっている患者さんから他の専門医のセカンドオピニオンを聴きたいので診断･治療情報を出してほしいと依頼されることについても慣れているはずです。
患者さんとすれば、今かかっている主治医に言いにくいと感じるかもしれませんが、熟練した主治医であれば患者がセカンドオピニオンを聴くのは当然と考えるはずです。遠慮せずに、協力を依頼しましょう。

セカンドオピニオンを聴くときになって困るのは、まず、医師の使う専門的な言葉がわからないことです。次に治療法を勧められたらその場で何か決定しなければならないような気がしてしまうことです。
このような場合、セカンドオピニオンを聴く時に家族のどなたかに同席してもらう、あるいは自分に代わってセカンドオピニオンを聴いてもらうこともできます。患者さんが同席しない場合には、患者さんが「自分の代わりに家族がセカンドオピニオンを聴くことに同意する」と明記した同意書を準備すれば大丈夫です。
また、最近は、家族の方がいっしょに同席して説明を聴いてもよくわからない、または主治医のいうことやセカンドオピニオンの内容はわかるが、どうしてよいかわからない、という方向けに相談に乗ってくれたり、自分たちに代わって質問をしてくれる専門の方が現れています。

まず、がん拠点病院（http://www.mhlw.go.jp/shingi/2004/07/s0706-4.html）には、必ず「がん相談支援センター」があって悩みの相談に乗ってくれるはずです。こちらは無料です。

次に、最近、看護師の資格を持っている方が中心に、個人の独立したコンサルタントとして活動する「医療コーディネーター」と呼ばれる人が登場しています。
医療コーディネーターは、がんの悩みや治療方法を決定する時の相談に乗ってくれます。
また、主治医やセカンドオピニオンを聴く時に同席して、自分に代わって質問したり、患者さんがよく理解していないと思われることを解説してくれます。自信がない場合には、こうした専門家に同席を求めることもひとつの手です。

このようにさまざまの方々が患者さんにアドバイスし、サポートしてくれる仕組みが整い始めていますが、最後に決定するのはあくまでも患者さんご本人であることはお忘れなく。

全国のがん拠点病院や大学附属病院には、セカンドオピニオン外来があります。費用は医療機関によりバラバラですが、通常、1時間あたり、10,000円から30,000円かかります。セカンドオピニオンの費用は、基本的に自由診療で公的保険は使えませんが、中には公的保険が利用できるところもあります。事前に各医療機関にご確認ください。

また、いろいろなクリニックでも専門医がセカンドオピニオンを出しています。次のクリニックは、検査や治療を行っておらず、セカンドオピニオンの提供だけを専門に行っています。相談は有料（自由診療）ですので、各医療機関にご確認ください。
がん相談　“蕩蕩”
キャンサーフリートピア
札幌セカンドオピニオンクリニック

医療コーディネーターについてお知りになりたい方は、次のサイトをご覧ください。
コーディネーターの相談料（消費税含まず）は個々に異なりますが、1時間あたり10000円、30分延長するごとに5000円というのが一般的です。また、多くの場合、電話で相談する場合の通話料や、コーディネーターの交通費等の実質負担が必要となりますので、ご相談・ご依頼の際にご確認ください。
日本医療コーディネーター協会
NPO法人キャンサーネットジャパン
NPO法人楽患ネット

09年2月、ASCO（American Soceity of Clinical Oncology：米国臨床腫瘍学会）理事会は、がん治療費問題に関する指針を採択し、その内容が09年8月の学会誌に掲載^*されました。以下、その概要についてご紹介します。
^＊注）“American Society of Clinical Oncology Guidance Statement: The Cost of Cancer Care”Journal of Clinical Oncology Vol27,No23 August 10, 2009: pp.3868-3874）

• 従来の治療選択は科学的根拠に基づく有効性と安全性の評価に大きく依存してきたが、近年、ASCOは高騰するがん治療費の問題に頭を痛め、特に最も弱い立場にある患者が治療費の負担により経済的苦境や破綻に追い込まれていることを憂慮している。
• ASCOはこの問題を直視し、科学的根拠に基づく、かつ効率的ながん治療を実現するために“Cost of Task Force”というチームを組成し、本指針は同チームが開発した。
• ASCOは次の取り組みを推奨し、自ら実践する：

  ①

  患者とがん専門医の間の治療費に関わる十分な話し合いは、良い医療を実現するための重要な要素であることを認識すること:“Discussion of Cost As an Important Component of High-Quality Care”
  こうした話し合いを通じて患者の状況を把握したうえで、がん専門医は、例えば、治療スケジュールの変更により患者の通院交通費を削減したり、患者が仕事を休まずに治療を受けることができるように調整することで、患者の経済的なさまざまな事情に配慮すべきことを指摘しています。

  ②

  がん治療に関わる医療従事者が、患者と治療費について円滑に話し合うことができるように、医療従事者向けの効果的な教育・支援ツールを設計・提供すること“Physician Education”
  ASCOの“Cost of Task Force”は、がん専門医の活動を支援する具体的な方法について、既に検討し始めていることを伝えています。

  ③

  高額ながん治療費に関する患者の認識・理解を十分なものとし、多くの治療選択肢の中から患者が納得のうえ治療法を決定できることに役立つ情報・ツールを開発すること“Patinet Education”
  患者が治療法を決定するにあたり、患者の治療費自己負担分についてもきちんと情報が提供されることの必要性が指摘されています。

ASCOでは、最終的にがん治療費問題に関わる一連の活動を政策に反映し、よりよいがん治療の仕組みを実現することで、米国民により質の高い、効率的ながん治療へのアクセスを確かなものにしたいと結んでいます。
今回の指針の特徴は、がん治療費について患者さんへ説明することを医療関係者だけの義務として押し付けるのではなく、医療関係者がそうした活動を円滑に行えるようバックアップする仕組みも準備し、その上で新しい社会システムを構築しようとするところにあります。
本サイト開設の動機となった「治療選択肢と治療費は、一般商品がそうであるように、ワンセットで患者さんに示されるべきである」という問題意識は、今回のASCOの指針と概ね方向を一にするものと考えます。

米国のがん治療において大きな影響力を持つASCOの態度表明を受けて、日本のがん治療関係者の間においても、新しい動きが出てくるものと推察しています。
まずは、全国のがん拠点病院にあるがん相談センターにおいて、あるいはセカンドオピニオンの場においても、治療選択肢と治療費がワンセットで説明される状況が速やかに実現することを期待します。